メドピア株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：石見 陽）の連結子会社で、医師によるオンライン医療相談プラットフォーム「first call」を運営している株式会社Mediplat（東京都渋谷区、代表取締役 CEO：林 光洋）は、このたび「遠隔医療は今以上に進む（普及する）か？」について、医師1,007人を対象にアンケート調査を実施しました。

2015年8月に厚生労働省が各都道府県宛に出した通達が「遠隔診療の事実上の解禁」と解釈された中、弊社が2016年3月に医師を対象に行った遠隔医療に関する意識調査では、遠隔医療は「進む」と答えた医師は88％、その内「参画したい」医師は37％でした。以降1年9ヶ月が経過し、政策の後押しも背景に複数の事業者が遠隔診療サービスの展開を始めた今、医師の意識の変化を把握するために再度調査を行いました。

調査結果：「遠隔医療は今以上に進む（普及する）か？」

（回答者：MedPeer会員医師1,007人、調査期間：2017/12/20～2017/12/21）

＜2016年調査結果との比較＞

調査結果のサマリー

◆「遠隔医療は進むか？」の質問に対して医師1,007人が回答した。結果、前回2016年3月の調査結果と比較して、「進む」と回答した医師の合計は88％から91％へと僅かながら増加した。

◆最多回答は、前回同様「進む（参画したいとは思わない）」（46%）であったが、前回（51％）よりも僅かに減少した。次いで多かった「進む（参画したい）」（39％）の回答は前回（37％）より微増し、今回選択肢に加えた「進む（参画している）」を選んだ6％と合わせて、45％の医師が遠隔医療への参画に前向きな姿勢を示した。

◆「進む（参画したいとは思わない）」（46％）と答えた医師からは、地方の医師不足解消や画像診断など一部診療科目での必要性は認めるものの、自身は「忙しくて手が回らない」「何かあったときのルールが不明」「やはり患者さんは対面で診たい」「費用と報酬が見合わない」といった理由で参画を懸念する声が多く見られた。

◆「進む（参画したい）」（39％）と答えた医師からは、地方での医師不足が深刻化していることや、一部の診療は遠隔で代替できる実感を得られていること、遠隔診療における診療報酬が増加する可能性が見えてきていることから、患者も医師も双方メリットがあるなら利用したいという声があった。

＜コメント抜粋＞

1位　「進む（参画したいとは思わない）」　466名
・地域格差がある以上遠隔診療は進まざるを得ないと思う。ただし病院としては進んでも私自身の領域は、地域内の診療だけで手一杯なので参画は困難と思います。（50代、神経内科、神奈川県、勤務医）
・医師不足、離島の問題で地方には必要となるスキルと考えられる。しかし、直接診察していないのでトラブルの際のルールがなく不安。（50代、神経内科、島根県、勤務医）
・単に画像ですむ医療は進むでしょう。TV画面だけで患者さんを納得させられる医学教育は現在行われていません。検査がすべてですから。患者さんはそんなに馬鹿ではありません。（50代、循環器内科、東京都、開業医）
・過疎地域では進むと思うが、現在の勤務地では遠隔診療をするメリットは少ない。（50代、放射線科、熊本県、勤務医）
精神科は向いていると思いましたが実際に会っているというのも治療として必要な場面は多々感じており、どう分けるかが難しいので。（40代、精神科、神奈川県、勤務医）
・全体として進行は不可避だが、自分は目の前で患者を診ていきたい。（50代、一般内科、千葉県、勤務医）
設備投資と報酬が見合うかわからないから。（50代、眼科、東京都、勤務医）

2位　「進む（参画したい）」　391名
・日々の診察でも、処方継続の患者は問診・血圧測定が主体であり、家庭の血圧計で血圧を測定して値を教えてもらい、問診をとる形で十分と思います。有症状の患者は直接診察しないといけいないと思いますが。（30代、一般内科、福岡県、開業医）
・専門医のいない地方などの遠隔での診療支援などに協力したいと思っています。（40代、一般内科、神奈川県、勤務医）
・患者も医療者も楽で診療報酬も保証されるなら、やらない手はない。（40代、呼吸器内科、大阪府、開業医）
・時間を気にし、待ち時間ゼロを希望するビジネスパーソンに対して継続する医療には必要とは考える。（60代、耳鼻咽喉科、山口県、開業医）
・技術の進歩に合わせ、過疎地域の医療確保や病院側の患者数確保といった需要もある。状況によっては、自身も参加する事になると思われる。（40代、神経内科、岡山県、勤務医）
・ICT技術の進歩は急速であり、今のイメージを遥かに超えるレベルへの到達も意外と早いかもしれない。患者にも医療側にも便利であれば利用するのは当然である。「揚げ足取り」で時流に竿をさしたくない。（70代、一般内科、京都府、開業医）
・画像診断、病理診断が他の施設でできるようになると便利だと思う。放射線医や病理医が少ない地域はなおさら。（30代、病理、東京都、勤務医）

3位　「進まない」　93名
・インフラの整備が資金がある病院ならすぐにでも出来ると思うが、足並みを合わせるのは難しいと思います。（50代、整形外科・スポーツ医学、千葉県、勤務医）
・医師余りになり仕事がなくなるので、進めるべきではないとなるべき。（30代、一般内科、岐阜県、勤務医）
・今だ、病院の体制、設備及び診療報酬が確立できていない。（60代、一般内科、大阪府、勤務医）
・画像診断や精神科再診等、可能な分野は限られると思う。（50代、一般内科、山口県、勤務医）
・患者さんとの信頼関係が築けない。（30代、脳神経外科、千葉県、勤務医）
・遠隔医療では充分な情報は得られません。（50代、小児科、東京都、開業医）

4位　「進む（参画している）」　57名
・当方は皮膚科医師であるが、患者さんが来られないときは、来られる方に、患者さんの臨床写真を撮ってきてもらってます。それで何とかなってます。（50代、皮膚科、愛媛県、勤務医）
・医師の局在がますます加速するので、それを補うために必要です。（50代、一般外科、山梨県、勤務医）
・過疎地域（豪雪地域）への往診が物理的に難しい時、緊急を要するもののすぐに駆けつける事ができない時、どうしても遠隔医療が必要であり、とても有用だと思うから。（40代、一般内科、石川県、勤務医）
・画像診断では、普通です。（60代、放射線科、青森県、勤務医）

■オンライン医療相談プラットフォーム「first call」について

｢first call」は、日常生活における自身や家族の健康上の不安や悩みについて、チャットやテレビ電話で医師に相談ができるオンライン医療相談サービスです。相談科目は一般内科や小児科、産婦人科、精神科など12科目を網羅。気になる症状や疑問が生じたとき、スマホやパソコンから「first call」で疑問を投げかければ、一人ひとりの状況に合わせて医師が実名でアドバイスします。誰もがいつでも気軽に医師に直接相談できる場を提供することで、正しい医療情報の提供や適切な受診促進を行い、予防医療や医療システムの最適化に貢献することを目指しています。

■調査概要

・調査対象：医師専用コミュニティサイトMedPeerに会員登録をする医師
・有効回答：1,007人
・調査期間：2017/12/20 ～ 2017/12/21
・調査方法：インターネット調査

【メドピア株式会社の概要】
会社名: メドピア株式会社
所在地: 東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー17階
設立: 2004年12月
代表者: 代表取締役社長　石見 陽 (医師・医学博士)
事業内容: 医師専用コミュニティサイト「MedPeer」の運営、その他関連事業
URL: https://medpeer.co.jp

【株式会社Mediplatの概要】
会社名：株式会社Mediplat（メドピア株式会社100％子会社）
所在地：東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー17階
設立：2015年11月
代表者：代表取締役CEO　林 光洋
事業内容：オンライン医療相談プラットフォーム「first call」の運営
URL：https://firstcall.md/Home/About